![Remolog [りもろぐ]｜テレワーク環境での転職・効率化・働き方ブログ](https://remote-lifework.com/wp-content/uploads/2021/12/logo.png){kind=logo}
こんな方の悩みを解決する記事を書いています
Nさんとにかく税金は上がる一方。
給料は変わらないので、どんどん家計は苦しくなるばかり。
Bさん税金を下げる方法というのは耳にしたことがあるけど、いまいち内容がよくわかっていない。
Dさん税金がいくらかかっているかだけでなく、そもそも毎月どれだけの支出をしてしまっているのかも不明確。
こんにちは、慎です。
サラリーマンの方の切実な願いが「あと1万円ほど小遣いが増えれば好きなものを買えるのに」ではないでしょうか。
子供にかかる出費、家族サービスのための費用、様々なものが家計を圧迫します。
その皺寄せが小遣いの減額となってしまう構造は理解できますが、あまりにも切なすぎますよね。
そこで、今回は既に家計に関わる支出の簡単な手続きだけで、月あたり1万円の削減を図り、それを丸々お小遣いにしましょうという趣旨で解説をしていきたいと思います。
慎私も手続きにかかった時間は僅かですが、月1万円の増額を図ることができました。簡単な対応のみで可能なので、ぜひ参考ください！
この記事を書いている人
- 人材業界経験17年目
- 社長賞受賞経験あり
- 2000名以上の転職相談
- 1000社以上の支援実績
- 求人広告経験
- 人材紹介業経験
転職経験ゼロの方を中心に、不安を取り除き安心できる転職ノウハウや、会社の「リアル」な側面を余すことなく解説しています。
結論、今回の記事では「税金を見直そう」です。
また、せっかく税金を見直し捻出した金額も適切に支出を管理し、貯めるという2点について解説をしています。
税金を見直し、支出を抑えるなんてサラリーマンにできるのか？
結論、税金という話を聞くとほとんどの方がサラリーマンとして勤務をしているため、会社が徴収をしているため、どうにもできないのではと思うのではないでしょうか。
しかし、それは異なります。サラリーマンだったとしても、適切な見直しと手続きをすることにより、支出を大幅に抑制することができるようになります。
慎私の場合だと、月2万円の節約に繋がったため年間24万円の削減につながっています。
家族で外食をすることも、ちょっとした旅行をすることも、自分の欲しいものを十分に買うことができるような金額です。
そのため、税金の適切な処理をすることをしないのはあまりにももったいなく、これを機に手続きを進めてみてはいかがでしょうか。
突然ですが、多くの人が税金を無駄に多く払っています。
とてももったいないことです。このような税金を抑える術というのは残念ながら、自治体の収入が減ることにつながるため、自治体自らが積極的に伝えようとしません。
慎そのため税金を抑える方法はあるのですが、どんな方法があるのかといった詳細まで理解をしていない人が多いのです。
ただ、手続きが大変面倒なものであれば、めんどくさいと思ってしまいますよね。
手続きをするだけでストレスになってしまうため、今回の記事では「簡単に行えるもので」「サラリーマンが行うことが可能なもの」「そして誰でも簡単にできる手続き」のものをご紹介させていただきます。
ご興味をお持ちいただけたのであれば、ひとつひとつ実施をしてみてはいかがでしょうか。
サラリーマンは「この項目」で、たくさんの税金が差し引かれている
どの会社でも給与を支給される際に、額面と手取りという形で分かれているかと思います。
言わずもがなですが、毎月の給与から一定の税金を差し引き、そして渡される給与が手取りと言われています。
給与明細を眺めてみると、大きく4点の徴収が存在するのが分かります。
総額だけ見てしまっている場合、とてももったいないことをしています。
時間があるときにでも明細を見て、各項目がどんなものなのかを解説させていただきます。
あっきーねーねー聞いてよ、久々に自分の給与明細を見たら、よくわからない項目で10万円近くも税金が引かれている。
慎詳細を見てみるといろんな項目があったよね？
それらの項目を足し合わせた総額が給与から引かれているんだ。
あっきーえっ、税金じゃないの？
じゃあ、なんの項目が引かれているの？そしてこの金額というのは減額することはできないものなの？？
慎結論誰でも適切な手続きだけすれば、減額は可能なので、やってないとしたら本当にもったいないことなんだよ。
健康保険料（＋介護保険料）
日々働いていく中でリスクとなるのが健康上の課題。
病気や怪我もそうですが、女性の方であれば妊娠・出産といったライフイベントなどもあります。
そうしたケースが起きた場合には当然ながら多額の費用（医療費）がかかります。
そのため幇助の観点から全国民を対象に毎月一定額を積立を行い基金を募り、不測の事態が起きた方に支給をしています。
慎健康保険は日本国民であれば、全ての人が払うと定められているんです。
ただ、健康保険にはいくつか種類があるので、何に加入をしているのかを確認してみましょう。
一般的な会社に勤められている方が加入をするのが「健康保険」であり、自営業や学生などが加入するのが「国民健康保険」となります。
また、健康保険組合などを設立している業界もあります。
様々な種類の加入形態がありますが、医療機関で診察を受けたら費用を3割負担で、残りを健康保険で7割賄う仕組みは変わりません。
ただ、健康保険になると、生活費の保証制度などの付帯するものがあったりするため、活用の幅は少し広いと解釈を頂いたほうがわかりやすいかもしれません。
また、健康保険料は会社で加入をさせられるものゆえ、支払総額は「会社と折半」になります。
標準報酬月額と呼ばれる金額と都道府県ごとで定められている保険料率をかけ合わせた金額が総額となります。
本来であればより高い負担をしなくてはならないのですが、属している会社が半分の金額を支払っていただいています。
介護保険料に関しては、40歳になったら支払うことが義務付けられています。
高齢化社会がますます深刻となっている昨今、介護を必要とされる方が増えていることもあります。
将来的に要介護と認定をされた場合の費用負担を健康保険同様の解釈で自己負担額が少なくサービスを利用することができます。
厚生年金保険料
公的年金制度と呼ばれるものですが、国民全員が加入必須とされているものが「国民年金」と呼ばれます。
よく1階部分と呼ばれるものです。そこに加えて会社員は「厚生年金」と呼ばれるもので、これは2階部分と呼ばれています。
国民年金は2021年段階では16,610円と一律額が設定されています。
一方厚生年金に関しては、2021年段階で給与に対して18.3%の納付金額となっています。
そのうちの半分を個人が負担をするということで、支払額が定められています。
雇用保険料
生きていくには働かなければなりませんが、労働者の生活や雇用の安定を図るため、万が一、失業をされた際などに対して給付金の支給を図り、生活の安定を図る制度です。
また、教育訓練を行うことにより、活躍の幅を広げるための取り組みにも資金は活かされています。
毎月の支払いを行うことによって、不測の辞退に備える保険として運用をされています。
所得税・住民税
所得税の支払先は国となります。住民税に関してはお住まいの都道府県や市区町村に納められます。
公共の費用に充てられたりすることで、日々の生活の安定を図るための大事な税収です。
会社員であれば源泉徴収制度というものを用いて会社が所得に応じた税額を計算していただき、当人に変わって納付を行っていただくことを指しますが、記載の通り所得によって税収は変わります。
こまかな説明は割愛しますが、この部分に対して国は様々な制度を用意していて、その利用を促進することにより、節税が可能となります。
あっきー確かにいずれも大事なものだけど、如何せん高すぎる、これはどうしようもないことなの？？
慎結論、厚生年金、雇用保険料に関してはどうにもならないんだ。ただね、一定所得税や住民税に関しては軽減するための方法があるんだよね。
節税できる項目には何があるのか
これらの多くの項目において毎月の給与から天引をされるカタチで国や自治体に納められています。
ただ、誰もがこの金額を少しでも減らしたいと思うことでしょう。
ここでは実際にどんなものが、節税の対策になるのか、下記にてご紹介をさせていただきます。（詳細については記事量の兼ね合いで割愛しながら要約のみ記載）
あっきー前項から勿体ぶって言わなかったけど、ここではちゃんと説明してよね。
慎いずれもイメージがピンとこないものが多くて、もったいないことをしてしまっている人は多いんだ。これを機に手続きをしてみよう！
ふるさと納税
慎税金の前払いをすることで、返礼品などお得なものをいただけるようになります！
地方で生まれたとしても就職を機に都心に引っ越される方も多いのではないでしょうか。
そうなると住居のある都心に税収が集まる傾向にありますが、それは地方への税収が減るということも意味しています。
その是正を図るために、個人がどの自治体に納税をしていくのかを決められるようになりました。
そこで、選んだ自治体に対して税金を収めると、返礼品といってその地元の名産品などをお礼として送付いただけるカタチになります。
納税という行為自体は変わらないので、納める金額は変化はありません。
ただ、食材などの特産品を選ぶことができれば、生活の足しになり、その分が家計費としての負担を減らすという解釈ができるようになります。
ふるさと納税は様々なサイト経由で行うことができますが、圧倒的にメリットがあるのが楽天市場での納税です。
納付金額にポイントが還元をされるようになります。
住宅ローン控除
慎中古住宅でも新築住宅でも新たに購入をした場合、最長13年の控除が受けられる制度です。
ローン残高に対して1％控除を受けることができ、これが節税に寄与するカタチになります。
令和2年12月31日までに入居をしている場合には10年間、それ以降であれば、最長13年間の控除を受けられます。
仮にローン残高が3,000万円あった場合、その1%に該当をするため、30万円の所得控除となり、大きく節税が見込めます。
これは住宅を購入した場合、年末調整用の用紙が10年〜13年分送られてきます。
それを年末調整にて提出をすることで処理は完了です。
ちなみに提出をしない場合には控除はされないため忘れないように対応をしましょう。
生命保険料控除・地震保険料控除
慎掛け率の詳細に関しては割愛をしますが、最大上限12万円の控除を受けられる制度です。
これは、生命保険や地震保険に加入をして年末調整等々に申請をするだけで控除がされます。
掛け金によって節税額は変わるため、控除をされる金額を勘案して上限を定めて加入をされる方もいらっしゃいます。
これはネット経由で生命保険に加入をしても同様に控除が受けられます。
医療費控除
慎年額10万円以上の医療費が発生をした年に関しては、申請をすることで一定の控除が可能です。
これは、仮に15万円の医療費がかかった場合には10万円を差し引き、5万円が控除の対象となります。（または賞味の医療費ー総所得金額×5％のどちらか高い方となります。）
なお、歯医者の治療費や薬局などでの薬の費用、介護老人施設費用も算定可能です。
離婚や死別の際の控除
慎年額10万円以上の医療費が発生をした年に関しては、申請をすることで一定の控除が可能です。
未婚の方もこの制度の対象となり、区分により控除額は異なりますが、定められています。
急なライフイベントなどが生じた場合には必ず控除額を確認をして申請をすることで節税を図ることが可能です。
なお、こちらは年末調整の際に申請をすることが好ましいですが、忘れた場合には確定申告等々で行うことも可能です。
災害・盗難時の控除
慎不遇な状況を迎えてしまった方の救済を目的に定められた制度となります。手続きをしないと受けられませんので忘れずに！
災害や盗難などによって被害を被った場合には、控除が受けられます。しかしこの制度は年末調整等々では行えず、自らが確定申告をしにいかなくてはなりません。
こちらは【(損害金額＋災害関連の支出−保険金)−総所得金額）×10%】もしくは【災害関連の支出―5万円】のどちらか高い額を優先をして控除として受けられます。
株取引で損をした際の控除
慎株式投資は利益ばかりが出るものではありませんが、損をした時に一定の控除を受けられます。
損益通算を行い、それでもマイナスが生じる場合には確定申告をすることにより、還付されます。
またその年だけでマイナス分を補えないほどの大きなものになってしまった場合には最長3年間に渡り控除を受けられます。（繰越制度）
iDeCoによる控除
慎これは節税対策として最も有効とされているため、多くの人がオススメしています。年間27万6000円も控除が受けられ、額面で9万円弱程度が自分に返ってきますよ！
細かな区分は割愛しますが、会社員であれば、最大27万6,000円の控除を受けることが可能です。
iDeCoは年金となりますが、その掛け金が毎月23,000円まで定められます。
その掛け金全額が控除の対象となり、節税対策に寄与します。
これは日本人が投資に対して非常に消極的であるがゆえに、促進をしたい国の狙いがあり、そのための施策です。我々にとって、多大な恩恵を得られる制度になっています。
NISAによる節約
慎これは節税ではありませんが、積立NISAと呼ばれるものは、年間40万円までは非課税の投資となります。
iDeCoと異なり、その40万円は節税にはなりませんが、仮にこの金額を投資することで出た利益に関しては通常20％近くの税金がかかりますが、非課税となります。
つまり、出た利益に関しては手元に来るため、その利益分が家計費を助けます。
税金支払による節約
慎断然カード払いをオススメしますよ、現金で払うなんてもったいなさすぎます。同じお金を支払うのであれば断然カード決済がおすすめ。
税金を支払うことで1％程度のポイント還元を行うカード会社も存在します。
現金で支払いをしてしまうと、このような還元は得られませんが、カードで支払いをすることにより、多大な金額のポイント還元が得られることになるためオススメです。
あっきー確かにやらない理由はないわね。これは早速全ての項目の手続きを進めるようにしてみるわ。
慎そうだね、いずれも手続きは比較的簡単なので、役所が空いている平日に1日有給休暇を取得して、一斉にやってしまうと楽だよ！
あっきー家計簿は続いた試しがない、なぜ続けられないのかもわからず、この辺り上手いやり方があれば教えてほしいな。
慎あら、せっかく節税をしたとしても出ていくお金がコントロールできないと無駄遣いになっちゃうだけだね。コツを教えるね。
なぜ家計簿は続かないのか
マーケティングリサーチ会社の株式会社アスマーク（旧株式会社マーシュ）（東京都渋谷区東、代表取締役：町田正一）は、全国の20代～60代男女を対象に、「家計簿アプリに関するアンケート調査」を実施し、その結果を1月7日に公開しました。
リサーチの対象人数4,000に家計簿をつけているかといった実態調査です。
その結果によりますと、家計簿をつけている方が男性で41.3%となり、女性では53.2%になる事がわかりました。
注目をしたいこととしては、家計簿アプリを活用している方が若年層の方を中心に活用が進んでいる事がわかります。
日々アプリは進化をしていて家計簿も容易につけられるようになってきているにもかかわらず、続かない人が多く、その理由について迫ってみたいと思います。
ゴールが定まっていないから
当たり前でしょ。と思われる方もいらっしゃることかと思います。
そんな方に1つ質問をさせていただくと、
慎家計簿をつけて、何年後にいくら溜めますか？
この質問に、即答ができた方はおそらく家計簿は必要なく、しっかりと管理をされていることでしょう。
ただ無理も無いんですよね。
直近で欲しい物がない時に将来のお金の使い方のイメージをするということは難しく、いくらを貯めるのかと言われても、何に使うのかを想像できず、目標を定められないんですよね。
そうなると家計簿をつけるモチベーションが薄れ、結果として「何をゴール」にして家計簿をつけるのかイメージが持てなくなり、三日坊主で終えてしまう事が想定をされます。
ゴールを定めるには、想像できる直近の資金ではなく、ずっと長期のお金を眺めて見ることをオススメします。
長期のお金を眺めるってどうすればよいのかわからないから
簡単にいうけど、こんなに時代が目まぐるしく動く環境の中で、長期のお金って言われてもピンとこないよ。
そう思われるのも折込済みです。そのため、今後のライフプランを簡単に出していただける便利なサイトがああります。
10年後、20年後、どんなライフイベントがあり、どの程度のお金が必要なのかを算出してくれるサイト（無料）
自身で築きたいライフプラン（家族構成・収入状況・将来の計画・旅行の頻度など）を描き、どの程度のお金が必要なのかを教えてくれます。
ちょっと収入面などは見栄を張って少し高めをいれてみました。そのため、実際の私の家計とは少し異なります。ただ、現役世代や退職後についてのアドバイスを分けてワンポイントとして解説してくれています。
これは簡易なシュミレーションではあるため「配偶者」「マイホーム状況」「子供の有無」「指向性」程度のものを入力をする程度でしたが、本ページには「くわしくシュミレーション」という項目もあります。
これは、上記に加えて、詳細な指向性を入れる項目があったりセカンドライフの在り方についても入力をする事ができるようになり、より詳細な貯蓄金額をはじき出す事が可能になっています。
Nさん確かに漠然と貯蓄をする事を思いながら、家計簿をはじめていました。
慎まずは、自分に関わるお金を長期的な視点で把握しておくことがもっとも重要なことなんです。
完璧を求めすぎているから
これも、三日坊主になりやすい理由です。
家計簿はしっかりとつけなければならない。と思っている方も多いのではないでしょうか。
そのため「1円」単位までしっかりと管理をしなくては気が済まない。
そう思われることは当然です。ただ、この考えは続かない理由になります。
家計簿をつけはじめた最初の頃は、習慣化がなされていないため、つけ忘れなどが発生をしてしまいがちです。
そうなると月の半ば、月の終わりに集計をした時に金額が合わず、ストレスに感じてしまいます。
まずは毎日家計簿をつけてみる。ということを習慣化していく事をおすすめします。
Nさんまずは家計簿をつける事を習慣化することが大事なんですね。
慎管理のズレなくなってきたときに家計をコントロールできているという感じを受けるようになり、モチベーションが高まりますよ
いつでも手元で管理ができるような状態にしていないから
これは本当に大事ですね。
紙で管理をされる方は少なくなってきたかと思いますが、PCなどでまとめて収支を入力をするという方は要注意です。
どうしてもまとめて入力になると「レシートを無くしてしまった」「キャッシュレスで購入をしたため金額がつかみにくい」などがあり、収支をしっかりと付けることが難しくなります。
手元でいつでも入力ができるツールとしては「家計簿アプリ（スマホ）」がオススメです。
代表的なもので「マネーフォワードME」や「Zaim」があります。（私もZaimを愛用しています）
これは何かを購入をしたらすぐに立ち上げて購入金額を入力するという癖付けだけできれば続けられるようになります。
もし品目まできちんと入力をしたい方は「レシートを撮影」するだけで家計簿に反映をされるようになります。
※ レシートの読み取りなどで間違いが起こることもあり、一定修正が必要だったため私は利用していません。
Nさん最近はスマホでキャッシュレス決済をすることも多くなったため、その延長で入力ができるようにすれば、抜け漏れも少なくなりますね。
慎そうですね。慣れてきたら、キャッシュレス決済をしたら自動でアプリが立ち上がるオートメーションなどもスマホでは組めるため、一連の動作がストレス無く行えるようになりますよ。
結局、Zaimってどんなアプリなの？
Zaimは日常の買い物を可視化できるようになる素晴らしいアプリです。
無料で開始をすることができるため、慣れるまでは無料で使い、有料に切り替えて本格的に使用ということも検討をいただけると良いです。
結局、アプリで家計簿を管理して何が良かったのか
私は、家計簿を3ヶ月つけて見た時に、コンビニエンスストアでついで買いをしてしまう傾向が明らかになりました。
これが家計を圧迫をしている大きな要因でした。
そのため、コンビニエンスストアに寄る機会を週に1回にする。そんなことを自分の中で約束を決めて実行をしたところ「月1万5,000円」のムダなついで買いをなくすことができました。
また、サブスクリプションサービスも見直す機会ができました。
私の場合には「動画サービス」「音楽サービス」「アプリの年会費」「有料会員サービス」など様々なサービスを利用していましたが、これが月にすると「1万6,000円」もの出費になっていました。
そこで、利用をしていない（頻度が低い）サービスに関しては解約をすることで、現在は「4,000円」程度まで抑えることができるようになりました。
こうしてみると意外と自身が使っている金額は把握できていないことが多く、可視化をすることで、見直すきっかけを得ることができるようになるため、大変オススメです。
日々、新たな制度は策定されています。
そのため今どんな制度があり、お得なのかそうでないのかというチェックに関しては1年に1回程度行って、良いとされるものに関しては加入を検討することがオススメです。
いずれの制度もほとんどリスクがなく、多大なメリットがあるので、是非取り入れてみてください。
下記は当サイトのまとめ記事になっています。転職初心者が最短期間で実現する方法をイチから順番に解説をしています。ご覧いただくことで、いざ転職を考えた時に「無駄なく、効率的に、誰よりも可能性高く」行えるようになるので必見です。
コメント内容は、丁寧に拝見させていただきます！