こんな方の悩みを解決する記事を書いています

いざ起業をしようとした時に何が必要なのかもわかっていない。
何から始めて良いのかを教えて欲しい。

起業ってとにかくリスクがあるものだと考えているため、なかなか踏み出しにくい。

そもそも僕が起業できる性格なのかもわからない。
どんな人が起業に向いているんだろう。
こんにちは、慎です。
最近、副業などを検討される方が身の回りにも増えているのではないでしょうか。
テレワーク導入の中で自分の時間もできたことにより新しいことを始める方が増えています。
その中でも人気を博しているのが副業なのではないでしょうか。
起業をするほどではなく、会社に属しながら副業をしていきたいという方もいらっしゃれば、本格的に起業を進めたいと考えている人など様々な方が居られれるのではないでしょうか。
今回の記事は後者の「起業をしたいとは考えているものの、理由あってなかなか前進ができていない方」に対して役立つ情報をお届けします。

結論、会社に属している間に「起業を行うための知識を入れる」ことをオススメします。
起業には事業のビジネススキームも、資金も覚悟も事業所も様々なものが必要になります。
仮に会社を辞めてしまったあとに諸々を考えていくとなると大きなロスになるため、必ず在職中に考え、ある程度のスキームを構築するようにしてください。
この記事を書いている人

- 人材業界経験17年目
- 転職経験3社
- ブラック企業での勤務経験あり
- 2000名以上の転職相談
- 1000社以上の支援実績
- ド底辺から社長賞受賞まで経験
- 現在は人材紹介に従事
転職経験ゼロの方を中心に、不安を取り除き安心できる転職ノウハウや、会社の「リアル」な側面を余すことなく解説しています。
今回の記事では、起業セミナーを通じ、知識を入れましょうという内容を解説します。無料で参加できるものであり、起業の方法を網羅的に理解できるものを厳選して紹介をさせていただきます。
そもそも起業を行う人ってどのくらいいるのか?

起業家を支援する団体の日本政策金融公庫が、全国の18歳〜69歳までの男女(8万2,159人)を対象にインターネット経由で起業に関するアンケートを通じて起業についての意識調査をまとめています。
その結果によると、現在起業家の方の割合が0.9%パートタイム起業家(後述)が5.1%、起業に関心を寄せている方が21.2%であることがわかりました。

上記は中小企業庁が発表をしている起業をした・起業を準備している・起業を考えている人の割合は残念ながら年々減少傾向です。
不透明な経済状況の中でリスクを考えて、実際には起業まで行えていない方が多いことがわかります。
しかし本データからもわかる通り、起業準備者から起業家になる割合は高まっていることが挙げられます。
結論、起業家になる方は少数、だけれども潜在的に起業を検討している人は多い
当然事業にはリスクがあるものゆえ、起業に踏み切る方は少ないのは当然です。
ただし、昨今ではパートタイム起業家といった言葉があるように、事業に関わる時間が週35時間以内の方をそう呼びます。[
そのような方については年々増加傾向のようです。
つまり、在職中にちょっとした副業を始めたが、徐々に軌道に乗り始め、本業もやりつつ、副業で起業をして業務割り当ての比率を高めていくといった方が増えているようです。
このように事業のスキームを固め切ってから起業をするよりも、実際に興味のある分野においてやってみて、軌道にのったら税制なども優遇されるため、起業をしてそちらの業務も行なっていくという方が多くなっていることがわかります。
決して起業家が増えることが良いとされることではありませんが、このようにチャンスをより大きなものにしていく方が増えることは好ましいことですね。
何を目的に起業をされる人が多いのか?

起業に関しては表からも分かる通り、多くの資本が必要になる業種は構成としては少なく、手軽に始められる業種においての起業がが多い傾向です。
その中でも個人向けのサービス業、事業所向けのサービス業(法人)などの無形商材を展開するビジネスにおいての起業が多いことがわかります。
起業家は事業を行うことが明確、パートタイム起業家は事業が軌道にのってきたから

冒頭のタイトルの結果がわかるアンケート内容でした。起業家はやはり事業を行うことが明確にあり、今の仕事を続けながらではなく、すっぱりと勤務を辞めてから事業を立ててはっきりとした行動を示している方が多かったです。
一方パートタイム起業家は勤務を行いながら副業を始めて少しづつ収益が出てきたため起業をしたという方が多く、同じ起業家でも属性は異なることがわかりました。
現在はこのパートタイム起業家を会社が副業制度などを認めてくれていることで、行うことが理想です。
現職での安定的な収入も得ながら、副収入としても一定の所得を得ていくことができますので安全ですし、ある程度結果が分かったことに対して事業の深掘りをしていくため、有効だとされています。
起業をした理由のまとめ
ネットで起業をした理由をまとめてみました。



上記アンケートからも分かる通り、様々な労働環境の改善や、自らの収入を高めるために独立をしていることがわかります。
下記は私が独立希望者に対してヒアリングをした内容をコメントとしてまとめています。

会社勤めは自分には合っていないと感じていたし、自分のペースで業務を行いたいと考えていたため独立をしました。

子供のことや両親の介護などもあり、自分のライフスタイルを考えた時に、その時間を捻出するためには、会社勤めでは難しかったから。

人の下で勤務をしていくことが向いていないと感じた。小さな会社だったとしても誰かの下で勤務をしない事を考えたら起業しかなかった。

好きなことを事業にしていくことで、自らが主体的に仕事をしていくことができるようになると考えたため。

成功する事業のイメージが持てたため、自らの興味としてやってみたくなったため、起業をしました。

実家の仕事を継ぐことになったために、特に自身の希望ではなく、起業をおこなうことになった。
上記のように様々な理由がありますが、主に「介護や持病などがあり、自身の労働環境を改める必要性」「自分のペースでやりたい仕事を手がけたいため」「家庭の事情により仕方なく」という3点の理由のようです。
このように事情は様々ですが起業をすることのメリットは下記のようにまとめられます。
- 自分のペースで仕事ができるようになる
- 自分の裁量で行えることが増えるようになる
- 所得を増やすことも自分自身の頑張り次第でできるようになる
- 通勤をすることなく、自宅で勤務ができるようになる
- 会社内の嫌な人間関係に巻き込まれなくて済むようになる
- 人の下で仕事をしなくてよくなる
- やりたいことを事業として手掛けられるようになる
起業は当然リスクは発生しますが、これだけのメリットが得られるようになるため、長期で行なっていくことを前提としたときに、選択肢のひとつとして加えることは賢明なのかもしれません。
ただ、いきなり起業をしていくほど、明確な事業計画が固まっていない人が多い状況は前項でもわかりましたので、そのため週末だけや、パートタイム起業家によって少しづつ進めていくことが賢い起業の方法なのかもしれません。
結論、パートタイム起業にしても「独立をするための知識」は必要です。
そのための方法について次のパートでは解説をしていきます。
起業をするために最低限得ておく知識って何があるのか?

当然起業をすると何もかもを自分一人で行わなくてはなりません。
ただ、今の自分と比較をしたときに何があって、何がないのかを把握しておく必要があります。
下記は一例となりますが、起業を行う上で最低限必要とされるものをまとめています。
独立に対するマインド面のセット
独立をすると、思った以上に孤独な状況を迎えます。
そのため、自身がやりたい気持ちを高めつつ、様々な挑戦をしていく必要があります。
ただ、うまくいかないことが続くとどうしても心が折れてしまいます。その際に相談ができるような人脈を作っておくなど対処が必要です。
これは、現状の仕事を通じながら少しづつでも良いので人脈を形成して、来たる起業の日までに、ある程度作っておくことが必要です。
ビジネスモデルの作成と事業計画の立案
立ち上げ当初は当然うまくいかないことが多数あるために、事業計画などを立案しても、変更の繰り返しになります。
ただ、ある程度何をすべきなのか軸となるものを作っておかないと、メインの業務すらブレてしまい、事業がうまくいかなくなります。
そのため最低限のビジネスモデルと、事業計画書の作成を用意し、指針にしていくことが必要です。
収支管理能力
事業の内容によって必要となる資金は変わりますが、数百万円事業資金として用意をしたとしても半年でびっくりするほど支出が嵩んでいきます。
多額の資金を用意できれば、それにこしたことはありませんが、多くが設立当初に多額の資金を用意できるわけありません。そのため経理の知識を身につけ収支管理等々をしっかりと行いながら少しでも出費を抑える工夫をしていく必要があります。
また、事業資金などで行き詰まりを感じた時に相談ができる窓口も多数存在をします。
例えば日本政策金融公庫などは政府出資の金融機関ですが、事業の継続を支援する事業も行なっています。このような相談窓口などを活用することで安定的な事業推進をしていくことが必要です。
法律や契約の知識
契約関連や、トラブル対応など、多くの法律が事業運営には必要となっています。
法律の専門家になる必要はありませんが、最低限の法律知識などは身につけておく必要があります。
最初は法律の専門家などを雇う余裕はないため、自らが自分の知識として持っておく必要があり、一定の勉強が必要となります。
これは起業に伴う一例となりますが、まだまだ必要なものは多数存在をします。
そのため何が必要なのかをしっかりと知識として入れることをまずはオススメします。
起業の知識ってどうやって得られるのか?

結論、Webや本などでひとつひとつ調べていくのはかなり効率が悪いのでオススメしません。
なぜならば、多岐にわたる知識が起業では必要となりますが、それをひとつひとつ丁寧にやってしまっては独立をするまでに何年も要します。
つまり、どの知識が必須なのかを見定め効率的に収集をしていかないと時間がいくらあっても足りません。
私は、独立開業を支援する専門化に直接ヒアリングをして、短期で習得をしました。
一例をご紹介しますが、独立開業というと私の歳ではリクルート社が運営をしていた「アントレ」という雑誌がありました。
当時は雑誌くらいしか起業の情報を手にすることはできなくて、隈なくその情報を調べていくことしか当時はできませんでした。
しかし、今では独立支援に伴うサービスも拡充をしていて何が必要なのかを適切にアドバイスしてくれます。
下記は株式会社ウィルフという「アントレ」の運用に深く関わった方が立ち上げた会社になります。
]独立開業についてのプロフェッショナルゆえ、何が必要な知識なのかを直接ヒアリングすることで、起業に伴う知識はすぐに得られるようになるはずです。
当然生の声を通じて、何が失敗をする要因なのかというものも詳細に説明を受けることができます。
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ただ、本ページをご覧いただいている方は、まだ起業をすると決まったわけでもありませんし、そもそも自分に起業が向いているのかを知りたいだけの方も多いはずです。
そのため、直接聞くのは少しハードルが高いと思われる方も多いのではないでしょうか。

そのため、まずは「無料で起業の知識が得られるセミナー」をご紹介しています。
本セミナーの参加者は上記のように、まだ起業の気持ちが定まり切っていない方に対して、そもそも起業ってどんなものなのか、そして、何が必要となり、何を準備しておく必要があるのかといった大枠の説明を受けられます。
また、具体的にはあなたに下記のメリットを還元できるはずです。
- 無料セミナーの開催は「90分」独立のための情報収集のノウハウを凝縮して知ることが可能です。
- 起業を行い成功をしている人から得たノウハウをまとめて展開するため、すぐに活かせる知識が手に入ります。
- オンラインで参加ができるために場所を選びません。
- 黒石氏が登壇をして、リアルな起業のノウハウを語っていただけます。
これだけでも有料級の内容ではありますが、起業は当然ながら多くの覚悟や準備が必要となるため、あなたの意思が明確になっていないのであれば、絶対に行うべきことではありません。
そのため同社としても明確に意思がある方に対してのみ、支援を行いたいと思うことから、無料セミナーでは起業に伴うリアルな情報を伝えていただけます。
それでも起業をしてみたいという方にのみ支援をしたいと思っているため、このような有料級のセミナーを事前に行っています。
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まずは下記よりサイトにアクセスをして、上記画像にある無料説明会&体験授業の申し込みをしましょう。
その後送られてくる案内に基づいてセミナー受講をいただければと思います。
ここで1点注意事項をお話しします。このセミナーの目的はくれぐれも「あなたが起業をするかどうか」の意思を確認することと「起業を行うために何が必要なのか」を把握するために参加をするものです。
決して自分の意思がまとまらないうちにコンサルティングなどのサービスを受ける必要はなく、率直にセミナー参加を経て考えることがあるようであれば、立ち止まって深く考えることをオススメします。
一念発起をして起業を決意することはとても重要です。
ただ、実際には資金に課題を感じられたり、思った以上に取引先の開拓が進まなかったりと、ビックリするぐらい上手くいかないのが起業です。
そのため、アイデアがない(まとめられていない)などの状況であれば、絶対に起業をすべきではありません。
ただ、いざアイデアが思いついた時にスムーズに展開できるような知識は持っておくべきです。
そのための方法を解説しましたが、夢を叶えるためのワンアクションとしてまずは起業の講座に参加をオススメします。
下記は当サイトのまとめ記事になっています。転職初心者が最短期間で実現する方法をイチから順番に解説をしています。ご覧いただくことで、いざ転職を考えた時に「無駄なく、効率的に、誰よりも可能性高く」行えるようになるので必見です。

コメント内容は、丁寧に拝見させていただきます!