安易にITベンチャー企業への転職はやめとけ【危ない理由を解説！】

こんな方の悩みに解決する記事を書いています

こんにちは、慎です。

ベンチャー企業への転職は、過去の記事でもいくつか紹介をしてきました。

基本的には「ベンチャー企業で働くことは、自分のキャリアにとって良い」が私の考えです。

ただ、IT業界のベンチャー企業に応募をする際には特に気をつけた方がよいです。

その理由はいくつかありますが、本記事にて、ひとつひとつ解説をしていきます。

この記事では、ITベンチャー企業を志望しようとしている方に対して、危険なポイントをお伝えし「失敗しない転職」を支援するための記事です。ITベンチャー企業全てを否定している訳ではありませんので、ご理解ください。

ベンチャーの中でも「IT」に関わる企業は特に注意が必要なワケ

ITベンチャー企業は資本がなくても始められるため

IT企業は他の業界と比較をすると、資本が少なくても事業を開始することができます。

それぞれの事業がなぜ、資本がないとダメなのかをひとつひとつ解説をしていきます。

メーカーの場合

機械設備や原材料を購入しなくてはならないため、ある程度の元手がないと製品を完成させることも難しいです。

そして、研究開発などを行い続けないと、世の中に受け入れられる製品ができません。

商社の場合

コネクションが必須のビジネスです、売手企業と交渉をするためには、多くの時間がかかります。

また、販路を構築しないと売上を上げることも難しく、両者を構築するためには、莫大な費用がかかります。

サービス業の場合

店舗を構える場合、テナントを契約しなくてはなりませんし、内装費用などもかかります。

また運営をするにも維持費がかかるため当面の資金がないとなかなか持続することが難しくなるため、創業時にはある程度のキャッシュが必要になります。

士業・コンサルなど

専門特化型のビジネスのため、多くの人を採用していくというビジネスではありません。

そのため、ある程度その道の方でないと、志望をしないことから、未経験者が飛び込む可能性が極めて低い業界です。

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上記のように、創業時にある程度キャッシュが必要な業種になれば、当面の運転資金なども蓄えてから立ち上げることも多いため、入社をしたとしても当面は雇用が維持される可能性が高く安心です。

IT企業は、移り変わりが早いため

消費者の志向の移り変わりがIT業界は極めて早いです。

そのため、今は支持されているビジネスであったとしても、来月には淘汰されていく可能性が否定できません。

このように消費者のニーズを捉え続けるITサービスというのは極めて少数であり、存続が難しいです。

極めて需要が高い業界に対してのITサービスであったりすれば、存続をする可能性が高いですが、このような業界は競合他社もひしめき合っているためベンチャー企業で立ち上げる場合には、どうしてもニッチな領域にならざる得ないのです。

ITサービスは真似をされやすいため

無形商材ではありますが、プログラムで構成をされているため、他社がソースを流用して類似サービスを立てやすいです。

ある程度ニッチな業界でITサービスを展開していたとしても、一定の需要があると世の中に認知をされれば、大手の資本が入ってきて、同質のITサービスを展開され、一気に業界内での競争が激化します。

そうなると、規模で負けるITベンチャー企業はひとたまりもありません。

競合他社が次々に入ってくる

参入障壁という言葉がありますが、ITサービスは模倣がしやすく、次々と新しい会社が参入をしてきます。

そのため一度サービスを展開すると長期間そのまま維持できる業界ではありません。

常に改善をしていく努力を会社としても行っていく必要があります。

ただ、それを行うにしても優秀な人材の獲得や開発費用などをしっかりと計上をして取り組んでいく必要があり、多額のキャッシュが必要になります。

それらを本業で賄えないと、競合他社にすぐに淘汰されてしまうのがITベンチャーの特徴です。

ITベンチャーを志望する際に、特に気をつけて見ておく部分は「コレ」

HPで必ず見ておくべきポイントは「8個」です

• 独自性のあるサービスではなく、他社と差別化できない
• 資本金額が1000万円以下
• サービスの利用者が少ない（マーケットが極めて小さい）
• 賃料が極めて高い土地に会社所在地がある
• 営業利益率が10〜15％以下
• 会社の口コミサイトで離職率が高いというコメントが多い
• 福利厚生が乏しい
• 設立が3年以下

ITサービスがある企業の見分けるポイントは上記の「8点」です。

どこかの企業を模倣したようなサービスについては、よほどの高い利便性がないと先行者には勝てません。

そうなると料金的なもので差別化をしようとしますが、その場合は収益性が乏しくなります。

また、資本金額が最近は1円からでも設立ができ、ITサービス業などは元手が少なくて済むため、資本金1円という会社を見かけるようになりましたが、これは、会社の内部留保が乏しいということも示唆しており、赤字が早期で解消されないと継続は難しいです。

また、会社の所在地が良いビルに入っていたりすると、それだけで収益を圧迫します。

当然人集めのためには利便性の良い土地に構える方が効率的ですが、本業の利益がままならない状況に良い土地に会社を設置すると、長くは続きません。

また、本業でなかなか稼げていない会社だと、当然従業員へ高い給与を支払うことはできません。

この辺りは求人広告などを経て確認をしていくことができますので、給与相場と比較をしてどうなのかという視点を持つことが重要です。

ITの受託開発事業であれば、特に気をつける

解説の前に、IT受託開発というビジネスは下記のようなものです。

ITの受託開発は差別化ポイントが築きにくい

受託開発ということは発注主がいるということです。

大きなシステムを開発したいと思う発注主が、大手の開発会社に依頼をします。

ただ、大手の開発会社でも自前の社員だけで開発を進めるのは工数的に難しく、外部の協力会社などに依頼をします。

そうすると、二次請け、三次請けなどの多重構造となり、下になればなるほど収益性は乏しくなります。

また、受託開発は、開発を行う人しか差別化ポイントはありません。

当然人がやめてしまえば減収となりますし、開発の発注主が投資コストを抑えるため開発依頼が乏しくなれば、その煽りをモロに受けるようになります。

受託という関係性上、周囲に振り回されることが大きく、経営のコントロールが難しいです。

人が全てのビジネスなので、とにかく採用費が経営を圧迫する

この収益モデルの会社はとにかくたくさんの人を採用し、定着をさせることしか生き残れません。

そのため、採用が難航すれば、それだけ収益のチャンスが失われます。

また大量の退職などをしてしまえば、倒産するリスクが極端に高まります。

このように人を雇用して、教育をして従業員満足度を高め続け、離職をさせなかった会社しか生き残れません。

オフショアという大敵がある

オフショアというのは、開発を依頼する際に、海外などの協力会社などに依頼をすることを言います。

期間システムや重要な情報を握る開発に関しては海外移転はできませんが、簡単な開発だけであればオフショアを通じて安い開発コストで進める会社が増えています。

そのため海外と比較をされると人件費的に折り合いがつきにくい日本での受託ビジネスは技術力を高めて受託金額が高いものを受注しなくては生き残れません。

オフショアは年々増加傾向であり、ITの受託開発企業は更なる苦境に立たされています。

このように「IT×ベンチャー」の組み合わせは、特に注意が必要です。

お伝えをさせていただいた情報を調べるのは当然ですが、人材紹介会社などの外部サービスの方に評判を聞いて見たりと多角的な情報を踏まえて慎重に判断をされることをオススメします。

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下記は当サイトのまとめ記事になっています。転職初心者が最短期間で実現する方法をイチから順番に解説をしています。ご覧いただくことで、いざ転職を考えた時に「無駄なく、効率的に、誰よりも可能性高く」行えるようになるので必見です。