【転職サイトの失敗しない活用方法】求人票の効率的な見方を教えます

こんにちは、慎です。

転職サイトに登録をしたけど、どうやって探したらいいか分からないという悩みをお持ちではありませんか？

どんな求人でもいいということであれば、探すのは簡単なのですが、せっかくならば下記のような企業がいいですよね。

このような条件を書くと、多くのひとに思われることが、こんなことではないでしょうか。

ちなみに、転職によって年収を引き上げられることは実は簡単です。

ただし、年収UPが見込める会社を見つけられるか、が本当に重要になってきます。

せっかくならば年収UPを図りたいという方は下記記事もご覧ください。

確かにおっしゃられるように、事実そんな会社があったら誰もが入りたいですよね。

ただ、こういった特徴を持った会社を見つけたとしても、下記のような制約があったりしますよね。

こんな経験を誰もがお持ちかと思います。

ただ、結論から述べると「求人がない」ではなく「求人を探せていない」だけの可能性が高いです。

きっと、そう思うに違いありません。

そこで、今回は「効率的」に「求める条件を満たす」転職サイトの活用方法について解説をします。

もし「転職サイトを使わずに、最初から人材紹介サービスに頼る」という方には優良企業の求人を多く取り扱っているエージェントを紹介します。

下記記事をご覧ください。

これから先は、下記のような特徴の方に対して、転職サイトの見方について詳しく解説をしていきます。

• 転職サイトを活用したことがない（活用に慣れていない方も含む）
• 転職サイトをどのように活用していくのかイメージがついていない
• 優良企業にいち早くリーチをして、すぐに応募ができるようにしたい

こんな希望を持つ方には最適な内容です。

そのためには、まずは押さえておかなくてはならないことがあります。

それが下記の点です。

こちらの三つになり、決して難しいことはありません。

まずは、転職サイトの自己プロフィール欄について解説をします。

自己プロフィール欄の書き方

転職サイト大手の「リクナビNEXT」を例にとってご紹介します。

まずは、個人情報の登録が必須となりますので、必ず抜け漏れがなく入力をするようにしましょう。

そして、このWebでの経歴書をレジュメといいますが、この充実度で転職活動の成否が本当に変わります。

下記の点を注意して記載をするようにしましょう。

• メールアドレス ： 返信等々がすぐに行えるスマホでも見れるアドレスを記載
• 転居欄：転居不可と記載をすることで不採用を恐れて本音を書かないことはNGです
• 最終学歴：中退の場合には必ず中退と言う項目を指定（大学中退の場合、高卒の指定はNG）
• 資格欄：国家資格だけでなく、民間資格も含めて記載をする

まずは、このプロフィールページを完成させましょう。

このように思う人には少しでも安心してもらうために下記の記事を書きました。

ご興味があれば併せてご覧ください。

次にあるのが、こちらです。

経験業界など、実務に紐づく記載を求められます。

こちらは経験に応じて記載する項目はことなりますが、あくまで上記は私自身のキャリアで出てくる項目ということで理解してください。

ここでのポイントは下記です。

• 経験業界は自社の企業ページに書かれている業界分類で記載をする
• 対象顧客などの欄は、今までに関わった全ての業界を記載（最も多いものだけではない）

経験業界について

経験業界の業界分類とはこういう項目です。

トヨタ自動車を例に取りましたが、主な事業内容欄に書かれているものが正式な事業概要となります。

決して主観で事業内容を選択してはいけません。

対象顧客について

これは会社としてではなく「個人として」関わった顧客属性の記載が必要です。

＜例＞光回線を提供している会社に在籍しているケース

・会社としては、個人に対して光回線を販売・契約をしている
・自身としては、光回線を販売代理してくれる代理店への営業が主業務

この場合、自身が経験をしているのは代理店という法人への営業経験です。

そのため、法人営業という分類でプロフィールを記載しましょう。

次に出てくるのが、職務内容の詳細です。

こんなページになると思います。

社名、在籍期間、業種、従業員数、雇用形態、職種、勤務地、年収、役職の項目ですが、下記を参考にしてください。

1. 社名 ： 株式会社を含めて正式名称を記載する
2. 在籍期間：正確に入社をした月を記載（履歴書と異なると詐称となる）
3. 業種：会社HPで記載のある正式な業種をしてい
4. 従業員数：アルバイト・パートなど非正規雇用者も含めた人数を記載
5. 雇用形態：試用期間中などで契約社員→正社員になる予定の場合でも現在の雇用形態を記載
6. 職種：法人営業など詳細に分類をされている場合には正式なものを記載
7. 勤務地：47都道府県のみ、市や区などは省略
8. 年収：源泉徴収票に記載のある金額を記載
9. 役職：名刺に記載のある正式な役職名を記載

上記まで記載をすると、一番大変な箇所ですが、職務内容ではないでしょうか。

こう思われたとしても、職務経歴書は必ず作成をしなくてはなりません。

ここが手薄になると、エントリーをしたとしても次々と不採用になります。

ぶっちゃけ、このページの充実度は職務経歴率で大きな影響をもたらします。

ここをいかに充実させるかが転職活動を成功するための最初のキーポイントになります。

その理由について、こちらも併せてご覧ください。

もし内容の記載に行き詰まるようであれば、下記の記事をご覧ください。

転職サイトの掲載日について

転職サイトは毎日リアルタイムで新しい求人が掲載されている訳ではありません。

サイトによって異なりますが、掲載日というものが定期的に定められていて、その日に新しい求人がUPをされます。

転職サイト	更新日
エン転職	月曜日・木曜日
リクナビNEXT	水曜日・金曜日
はたらいく	月曜日・木曜日
@type	火曜日・金曜日
マイナビ転職	火曜日・金曜日
DODA	月曜日・木曜日
日経キャリア	火曜日

気になる転職サイトがあれば、上記リンクよりアクセスをしてみてください。

このように、必ず更新日というものが設定をされています。

この質問に答えます。

こうなるため、人気求人でエントリー多数になると、求人を早々に非表示にして掲載を止めます。

また、非表示にならないにしても、遅くにエントリーをすると面接機会が後ろ倒しになります。

つまり、あなたの転職機会がどんどん先送りになるため、必ず更新日にチェックをしましょう。

求人票は「ななめ読み」で順番に従って読むのが最適

転職サイトの求人票はとても情報が膨大です。

上から読もうとすると、1つの求人広告あたり「15分〜20分」程度の時間がかかります。

仕事の合間の貴重な時間に転職活動をする人が多いので、読み込んでいる時間なんてありませんよね。

そこで、まずは求人広告の下記の点を押さえておく必要があります。

これだけで、1求人あたり、概ね「5分」で読むことができるようになります。

この順番で確認していくようにしてください。

なぜなら、どんなに良さそうな求人だったとしても、応募資格が満たしていなかったら書類は通過しません。

なので、まずは自分が該当の求人に適しているかを判断しながら読み進めることが大事です。

項目毎の細かなポイントについては気になる情報から読み飛ばして読んでいただいても構いません。

見る順番は下記

1. 応募資格欄
2. 給与欄
3. 雇用形態欄
4. 福利厚生欄
5. 休日休暇欄
6. 勤務地欄
7. 仕事内容欄
8. 募集背景欄
9. 勤務時間欄
10. 会社概要欄
11. 面接回数欄

この順番です。

応募資格欄や給与欄の部分で希望のものだった時に、以下を読み比べて応募をするかしないかを決めるという方法が最も早く、抜け漏れもなくなります。

【1st】応募資格欄

自身が応募に適しているかどうかを確認する項目です。

ただ、この欄に記載の条件全て網羅しないと書類選考に通らないわけではありませんが、可能性としては低いです。

必ずしも提示されている経験年数を満たしてないと応募ができないわけではありません。

あくまで年数での表記になっているのは、そのくらいの年数でないと習熟度の観点により経験をしていないのではという企業側の目安ゆえ、適切な能力を備えていれば応募をすることは可能です。

【2nd】給与欄

よく「20万円〜30万円」という下限の金額と上限の金額という記載を見かけます。

当然その方のスキルに応じて最終的には金額が確定をされています。

上限金額というのは、その会社のかなり例外的な高さの方を取り上げているケースがあります。

一方、下限の金額に関しては「保証をされている金額」と捉えていただいても問題ありません。

また、賞与に関しては前年の実績を記載することが多いです。

そのため変動をする可能性があるということは理解をしておくと良いと思います。

併せて記載のある年収例というのも、その企業のかなり高い方を想定して書いているものか、平均的な方を想定しているのか様々ですので、目安として見る程度で構いません。

【3rd】雇用形態

ここは、正社員／契約社員／業務委託／アルバイト・パートなのかの区分が記載をされています。

記載の中で「試用期間の期間が書かれていない場合」には特に注意が必要です。

例えば、契約社員での募集で「3ヶ月の試用期間」と「3ヶ月程度の試用期間」と記載をされているケースを想像してみてください。

似ている言葉ではありますが、注意が必要です。

後者の「程度」という言葉は人によってばらつきがあることを指しています。

確定している期間ではありませんので、選考の過程の中で試用期間の定めを確認しましょう。

【4th】福利厚生欄

様々な記載がある項目です。

特に気をつけていただきたいこととしては、住宅手当や退職金についてとなります。

・借家の場合の金額
・持ち家の場合には購入金額による支給か

この点は抑えておくと良いです。

持ち家の場合でも2000万円以上のローンが残っている場合のみ適用となっているケースも多くあります。

後者の退職金に関しては積立の形式について確認をしましょう。

最近では積立を投資信託などで行うケースも多く、その銘柄の選定については、入社後に自身で行うケースもあります。

その場合、退職金の積み立てが人によってはプラスになることもありますし、額面通りやマイナスに転じる事もありますので、どのような運用なのかは確認してみましょう。

【5th】休日休暇欄

ここで注視しなくてはならないのが「完全週休二日制」「週休二日制」「隔週休二日制」「シフト制」は、言葉は近いですが意味は、全く異なります。

どの記載になっているのかをしっかりと確認をするようにしましょう。

完全週休二日制 ＜週に2日必ず休みである＞

曜日は様々であり土日の2日が休みの場合には完全週休二日制（土日）と記載があることが多いです。

この曜日の記載がない場合にはいつが休みなのかを確認しましょう。

週休二日制 ＜月の中で休みが2日存在する週がある＞

例えば月の2週目は土日休みではあるが、他の週は日曜日のみといった時にはこの表記になることが多いです。

基本的には完全週休二日制だったとしても社内イベント等々で年間数回土曜日が出社になる場合には、この表記になります。

隔週休二日制＜2週目、4週目は土日休みなど＞

言葉の通り2週に1回の週休二日なので、5〜6日程度の休みになることが多いです。

シフト制＜サービス業系の不規則な業種に多い＞

サービス業で主に表記されている事が多いです。

こちらは、月で6日などの休暇は定められているが、取得する曜日画決まっていない。といったケースに使われます。

【6th】勤務地欄

勤務地の所在地が記載をされていますが、確認をする点は下記です。

上記です。

急遽、転勤を命じられる会社に所属をすると住宅購入などもままならなくなるため、確認をしたほうが無難です。

またリモートワーク等々のフレキシブルな働き方を取り入れているかどうかで、会社の雰囲気等々も予測ができます。

【7th】仕事内容欄

一番重要です。

仕事内容が下記のようになっている場合には応募は控える方が無難です。

一番最初の項目は、仕事が定まりきっていない場合によくあるパターンです。

この場合には、基本仕事は自分で見つけてねというスタンスの会社が多いため、自ら動けるような方でないと入社後に疲弊します。

仕事の内容が多すぎる場合には、あれもこれも押し付ける風土の会社であることが多いため控えましょう。

最後に仕事の記載がないのはかなり注意です。

とにかく人が足りないということで、採用をしてから仕事をあてがうと考えている会社な可能性があり、こういった会社に入社をしてしまうと、とにかく振り回されます。

【8th】募集背景欄

この項目は「増員」という記載が多い事が目に付きます。

実際に、これほどまでも増員の募集が多いのでしょうか。

もちろん事業の拡大に伴う増員は景気が良いときには多くなります。

他の理由として「欠員募集」というのがありますが、このような表現を用いると離職率が高いのでは。と印象づけてしまうことがあるため、控える傾向にあります。

ずっと募集を続けている企業であるとわかった場合には、会社概要の社員数をご覧ください。

増員と記載をしていても人数が増えていない場合には、離職率が高い可能性も高く、応募の際には注意が必要です。

【9th】勤務時間欄

ここは、就業規則で定められている勤務時間が記載をされています。

つまり実際の勤務時間ではありませんのでご注意ください。

確認をしておくべきこととしては残業の有無です。

平均の残業時間が書かれている事が多いですが、この数値が全社の平均値なのか、それともその職種の平均値なのか、または中央値なのか、このあたりを細かくチェックをしておきましょう。

最近では残業時間が多い企業は、不人気となり人が集まりません。

そのため、なるべく少ない記載をしている企業が多いです。

ただ、繁忙期はどうなのか、リモートワーク環境での残業実態ではないのかなど、しっかりと確認しましょう。

【10th】会社概要欄

特に売上の欄については注意深く確認をしましょう。

当然リーマンショックやコロナショックなどの景気変動によって上下をすることはあるため常に右肩上がりの業績ばかりをしている企業だけが良いわけではありません。

しかし、従業員数と売上の割当を注意深く見ることをおすすめします。

例えば、10億円を100人の会社で売り上げている会社は1人あたり1000万円の売上となります。

一方、10億円を10名で売り上げている会社は1人あたり1億円の売上になります。

そうなると社員に還元をされる給与はどちらが高くなるでしょうか。

おそらく後者のパターンかと思います。

前者は労働集約型というケースに該当をしている事が多く、人が多数あつまらないと業務が円滑に進まないというビジネスモデルであることが多く、常に採用をしている傾向にあります。

【11th】面接回数

最近では人の採用を円滑に進めるため、実施回数を減らして行う企業も少なくありません。

ただ、一般的には「書類選考」「面談」「一次面接」「最終面接」となることが多く、早ければ1ヶ月程度で内定という企業が多いでしょう。

ちなみに、書類選考の通過率ってどんなもの？一次面接って何人ぐらいが通るの？という疑問をお持ちの場合下記の記事をご覧ください。

また、最近ではZOOMなどのWEBのみで完結する企業も多くあります。実施形式についても確認しましょう。

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ここまでで求人広告の項目が理解できたと思います。

ただ、上から順番に読み込むと無駄な時間を過ごすことになります。

必ず求人広告には読み込む順番がありますので、そちらを意識して見るようにしてください。

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